「緑配便」で樹木を鉄道シフト＝住友林業／ＪＲ貨物／川崎近海

住友林業緑化（本社・東京都中野区、神谷豊社長）とＪＲ貨物（本社・東京都渋谷区、真貝康一社長）、川崎近海汽船（本社・東京都千代田区、久下豊社長）の３社は９日、樹木の幹線輸送をトラックから鉄道、船舶へとモーダルシフトする「緑配便」の本格運用を今夏から共同で開始すると発表した。運用にあたって日本通運（本社・東京都千代田区、齋藤充社長）と連携し、同社はトラック輸送と鉄道輸送手配を担当する。

住友林業緑化は、樹木や環境資材の販売、都市の緑化工事などを行っている。今回開発した「緑配便」は、首都圏で使われる常緑高木の多くが南九州エリアからトラックで運ばれていることから、今後のドライバー不足に対応するとともに、ＣＯ２排出量削減による環境負荷低減を目指して行われるもの。

ＪＲ貨物は、同社が開発した鉄道輸送用31ftコンテナ「MiraiGreenCargo（ミライグリーンカーゴ）」を利用した貨物列車による輸送を担当。同コンテナは７ｍ程度の高木や長尺物の輸送に対応し、電動開閉の天蓋や庫内温度上昇を防ぐメッシュ状の屋根材を採用している。また、川崎近海汽船はＲＯＲＯ船による海上輸送を担当する。

同サービスでは、昨年末から今年２月にかけて「ミライグリーンカーゴ」を使った貨物列車のトライアル輸送を実施。輸送中のコンテナ内環境の植物に対する影響や樹木の積み降ろし、運用方法などを検証。従来のトラック輸送に比べ、鹿児島～東京間で約１ｔのＣＯ２排出量削減を見込んでいる。
３社は今後、船舶によるトライアル輸送のほか、樹木以外の輸送も検討している。
（2022年3月17日号）