【物流効率化】日清食品／サントリーが北海道の帯広エリアで共同配送を開始

日清食品（本社・大阪市淀川区、安藤徳隆社長）とサントリーホールディングス（本社・大阪市北区、新浪剛史社長）は20日、物流における環境負荷低減を目指し、６月中旬から北海道の帯広エリアへの商品配送の一部を共同で実施すると発表した。

今回、北海道の恵庭、千歳エリアにそれぞれ倉庫をもつ両社が、帯広エリアの卸店や小売店の配送センターの一部に対して、日清食品のインスタントラーメンなど食品全般、サントリーの酒類と飲料全般を共同で配送する。

軽量荷物である日清食品の商品と重量荷物であるサントリーの商品の組み合わせが配送時の混載に適している点、年間を通じて物流量のピークが異なる点など、両社にとってメリットが見いだせることから今回の共同配送が実現した。この取り組みにより、両社合計で年間のＣＯ２排出量を約50ｔ（約25％）削減できる。

従来、北海道エリアにおける両社の商品は、日清食品が恵庭センター、サントリーが千歳配送センター他に保管され、道内各エリアに配送されている。今後、サントリーの千歳配送センターで商品を積載した車両が日清食品の恵庭センターに立ち寄って混載し、その後、帯広エリアの卸、小売店の配送センターの一部に共同配送を行う。

なお、サントリーは、これまでも共同物流の取り組みを積極的に推進している。２０１０年には物流子会社を通じて東洋紡（本社・大阪市北区、楢原誠慈社長）との異業種共同物流を実施したほか、関西地区ではクボタ（本社・大阪市浪速区、木股昌俊社長）等との国際海上コンテナのラウンドユースを実施している。

（2017年4月27日号）