ジャパンマテリアルが半導体材料ガス輸送を鉄道シフト

ジャパンマテリアル（本社・三重県菰野町、田中久男社長）、日本トランスシティ（本社・三重県四日市市、安藤仁社長）、ＪＲ貨物（本社・東京都渋谷区、犬飼新社長）の３社は、半導体の製造に必要な「半導体材料ガス」の三重県から岩手県への輸送の一部を鉄道コンテナ輸送にシフトし、17日にＪＲ貨物の四日市駅で出発セレモニーを開催した。半導体の国内生産が加速する中で、サプライチェーンの強靭化が重要な課題となっており、長距離輸送の一部をトラックから鉄道に切り替えることで、「２０２４年問題」への対応など持続可能な物流体制を構築していく。半導体製造ガスの本格的な鉄道輸送は国内初の事例となる。

ジャパンマテリアルではこれまで、半導体製造大手キオクシアの北上工場（岩手県北上市）向けの半導体製造ガスの輸送について、三重県四日市からの輸送距離約９７０㎞をトラックで行っていた。しかし、「24年問題」を間近に控え、安定的かつ持続可能な輸送を築くため、23年６月から３社によるトライアル輸送を開始。鉄道コンテナ内の温度や輸送中の振動などを検証した結果、鉄道輸送でも問題ないことが確認されたため、本格運行を開始するもの。

鉄道輸送はＪＲ貨物の四日市駅から水沢駅間の約８００㎞を運行。１回の輸送単位は12ftコンテナ２個で、ガスボンベ１２６本を積載する。四日市駅を昼に出発した貨物列車は翌日昼過ぎに水沢駅に到着し、15時頃にジャパンマテリアルの事業所に納品される。四日市駅までのトラック輸送を日本トランスシティ、水沢駅からのトラック輸送をＤＯＷＡ通運が担当する。コンテナは、冬場などは12ft汎用コンテナを使用するが、温度が高くなる夏場などは日本石油輸送（ＪＯＴ）のスーパーＵＲコンテナを活用する。

当面は、ジャパンマテリアルが三重～岩手間で輸送する半導体材料ガスのうち、15％程度を鉄道輸送にシフトする。鉄道に切り替えることで、将来的に予想されるトラック運賃の上昇に対するコスト抑制効果を見込むほか、現状のトラック輸送と比べＣＯ２排出量を55％以上削減する。

四日市駅で出発セレモニーを開催

17日に四日市駅で行われた出発セレモニーには、主催者側からジャパンマテリアルの田中社長、日本トランスシティの執行役員運輸事業部長の長谷川傑氏、ＪＲ貨物の執行役員東海支社長の小山靖仁氏が出席。来賓として国土交通省中部運輸局の金子正志局長、経済産業省中部経済産業局の寺村英信局長、三重県の一見勝之知事、四日市市の森智広市長、キオクシアの常務執行役員四日市工場長の松下智治氏が出席し、テープカットが行われた。

セレモニーで挨拶したジャパンマテリアルの田中社長は「日本政府が強力に支援している半導体産業にも、当然ながら『２０２４年問題』やカーボンニュートラルなどの物流問題が迫ってきている。本日の鉄道輸送は、そうした課題の解決に大いに役に立つ意義のあるものだと確信している。今日という日を起点にして、日本の半導体産業における物流が大きく変わる転換点にしていきたい」と述べた。また、「今後は岩手だけでなく、熊本など西日本向けの半導体材料ガスの輸送についても鉄道を活用していきたい」との意向を表明した。
（2024年3月21日号）