ＳＧＨＤ、１株５７４０円でＣ＆ＦロジにＴＯＢ

ＳＧホールディングス（本社・京都市南区、栗和田榮一会長）は５月31日、Ｃ＆Ｆロジホールディングス（本社・東京都新宿区、綾宏将社長）に対しＴＯＢ（株式公開買付け）を実施すると発表した。同日、Ｃ＆ＦロジはＴＯＢに対して賛同の意を表明、株主に対しＴＯＢへの応募を推奨した。Ｃ＆ＦロジにはＡＺ‐ＣＯＭ丸和ホールディングス（本社・埼玉県吉川市、和佐見勝社長）がＴＯＢを実施中で、物流業界初の「同意なき買収」として注目を集めたが、ＳＧＨＤが実質的なホワイトナイトとして名乗りを上げたことで、状況が大きく動いた。

ＳＧ側「大切なパートナー」、シナジー強調

ＳＧＨＤは、５月31日の取締役会でＴＯＢの実施を決議し、今月３日からＴＯＢを開始した。買い付け期間は７月12日までの30営業日。Ｃ＆Ｆロジの全普通株式２１５５万７１９４株を取得し、完全子会社化を目指す。

買付価格は１株あたり５７４０円で、ＡＺ‐ＣＯＭ丸和が提示した３０００円を大きく上回る。全株式を取得した場合の買付総額は１２３７億３８２９万円にのぼる。５７４０円という価格は、Ｃ＆Ｆロジの31日終値である４８６５円を18％上回るほか、ＡＺ‐ＣＯＭ丸和によるＴＯＢ公表前の株価２０４１円（３月21日）の約２・８倍に達する。

31日夕方に急きょ開催された会見には、ＳＧＨＤの松本秀一社長（写真右）とＣ＆Ｆロジの綾社長（写真左）が登壇し、友好的なムードを強調した。両社は、２０２２年８月に佐川急便がＣ＆Ｆロジ傘下の名糖運輸に飛脚クール便の一時保管や流通加工業務を委託したことから協業を開始。以降、取扱数量は拡大傾向にあり、今春には双方の人材交流についての対話を開始していたという。松本氏は「そうした折に、ＡＺ‐ＣＯＭ丸和がＴＯＢ実施を表明したことで、当社としてもＷｉｎ‐Ｗｉｎの関係になれる大切なパートナーであるとの認識のもと、ＴＯＢの検討を開始した」と経緯を説明した。

両社の事業領域については「Ｃ＆Ｆロジはサプライチェーンの上流から中流、ＳＧＨＤは下流のラストワンマイル領域を得意としており、重なる部分が少なく、相互補完できる領域が広い。両社の強みやナレッジを有機的に結び付けることで、国内屈指の一貫コールドチェーンを構築できる」とシナジー創出に自信を見せた。具体的には、食品ＥＣ市場やふるさと納税市場、アジア向け食品輸出市場などでシナジーが想定できるとしたほか、新規事業分野としてメディカル関連物流も挙げた。

ＡＺ‐ＣＯＭ丸和の提案は「顧客離反リスク拭えず」

一方、Ｃ＆Ｆロジの綾社長は、ＳＧＨＤによる買収提案について「複数の提案者の中で最も高額で、内容も優れた提案だった」としたうえで、「当社の事業への理解の深さや、中長期的な成長に向けたシナジーが見込めること、お互いの強みや資産、ノウハウを融合して取り組んでいこうとする姿勢に共感した」とＴＯＢに賛同した理由を説明し、「今後も、低温物流のリーディングカンパニーとしてこれまで以上に社会に貢献していきたい」と意気込みを語った。

他方、ＡＺ‐ＣＯＭ丸和の提案に対する反対理由については、ＡＺ‐ＣＯＭ丸和側がシナジーのひとつとして主張する物流拠点「AZ-COM Matsubushi」での協業が食品卸や問屋の関与を低下させるものであり、大口顧客の離反を招く懸念があること、また、ＡＺ‐ＣＯＭ丸和側に対して懸念に関する説明を求めたものの、懸念を払しょくするに足りる説明が得られなかったことなどを挙げた。

「資金回収、簡単ではない」との声も

提案価格に大きな開きがあることに加え、Ｃ＆Ｆロジが賛同を表明している「事実上のホワイトナイト」（関係者）であることから、争奪戦の軍配がＳＧＨＤにあがることはほぼ確定的な情勢だ。しかし、Ｃ＆ＦロジＨＤの24年３月期の連結売上高は１１６０億円、営業利益は47億円であり、連結売上高１兆３１６９億円、営業利益８９２億円（24年３月期）を誇るＳＧＨＤのトップラインや利益を短期で引き上げることは期待しにくい。物流業界関係者からは「全株式を取得した場合の総額はＣ＆Ｆの売上高を上回っており、投下資金の回収はそう簡単ではない」との声も聞こえる。
（2024年6月6日号）