ＣＧＣが包材適正化を提言、トラック積載率向上

シジシージャパン（ＣＧＣ、本社・東京都新宿区、堀内要助社長）では、食品メーカーに包材の適正化を提言し、店舗の売り場効率だけでなく物流効率の改善を進めている。また、シジシーグループの加盟企業の物流センター責任者を集め、「デイリーマネジメント（日々の効率管理）」の必要性を説き、委託先物流会社との協力による改善活動にも力を入れる。これらの取り組みを通じて物流費の上昇を乗り切る考えだ。

「表準生産性」を設定し、人員・車両を投入

食品メーカーでは原材料費の上昇を受け、米菓などで中身の量を減らして値段は据え置くという動きが広まった。ただ、包材は量を減らす前のものを使用しているため、商品の空間率が上昇。売場の棚空間のムダが発生しているだけでなく、トラックの積載率の低下など物流効率全般に影響がでている。

ＣＧＣでは、包材適正化による売場の棚スペースの合理的活用や包材削減によるコストダウン、ケースサイズが小さくなることによるトラック積載効率アップといった効果をメーカーに提示。これに明治が賛同し、「大人のきのこの山・たけのこの里」について商品の内容量に即した包材に切り替えた。他メーカーからも賛同を得られる環境になってきた。

加盟企業の物流センターのコスト管理も強化する。シジシージャパンの永田孝司執行役員物流事業部長は「物流センター運営を『丸投げ』せずに、正しく『アウトソーシング』しなければならない。そのためには日々の物量予測と効率把握、異常の発見が必要。また、日々運営している委託先物流会社が一番『無駄』を知っており、協力して改善することでコスト低減できる」と話す。

具体的には、「表準（おもてひょうじゅん）管理」の手法を活用。過去の効率実績から最高値と平均値の中間にあたる「２位グループ」の効率を「表準生産性」と設定し、予測物量にこの生産性に基づき人員・車両を投入する。永田氏によると「表準生産性は特定日、異常日を除く効率水準で、多少の物量増、例えば作業員だと10％程度は吸収できる」。予測を超えた物量が来た日は人員も車両も不足するが、「10％超程度であれば短期的にはこなせてしまう、つまり生産性が追い付く」と強調する。
また、２月の北陸豪雪時の経験を踏まえ、ＣＧＣグループの「災害マニュアル」の「大雪対応」の項目を改訂する。大雪は予報を受けて事前対応が可能であることから、情報収集体制や地域別に準備する備品等を整理。先月の大阪北部地震クラスの地震についても、“プッシュ型”で商品を送り込むことを再確認した。
（2018年7月17日号）