日本通運、東海道線不通時のバックアップ輸送を構築

日本通運（本社・東京都千代田区、堀切智社長）は18日、中日本高速道路（ＮＥＸＣＯ中日本、本社・名古屋市中区、小室俊二社長）と遠州トラック（本社・静岡県袋井市、金原秀樹社長）と連携し、鉄道貨物輸送の大動脈である東海道線区間不通時のバックアップ輸送体制として、ＮＥＸＣＯ中日本と遠州トラックが共同で運営する中継輸送拠点「コネクトエリア浜松」を利用して、関東～関西の各貨物ターミナル駅をトラックで代替輸送する新たなスキームを構築した。

関東エリアの３駅（東京貨物ターミナル駅、隅田川駅、越谷貨物ターミナル駅）と、関西エリアの４駅（大阪貨物ターミナル駅、百済貨物ターミナル駅、吹田貨物ターミナル駅、安治川口駅）の各貨物駅から出発したコンテナ専用トラックが、コネクトエリア浜松でそれぞれのシャーシを交換し、出発地に戻るスキーム。トラックの日帰り輸送が可能になるため、「２０２４年問題」に対応するなどドライバーの労務面も考慮している。また、ドライバーの宿泊手配やトラックの駐車スペースの確保が必要ないため、バックアップ輸送の初動を迅速化できる。

スキーム構築に際しては、今年８月22日・23日の２日間、東京貨物ターミナル駅から百済貨物ターミナル駅間で試験輸送を実施し、12ftコンテナ12個を輸送した。今後は、災害時に迅速に対応できるよう、定期的に試験輸送を実施し、鉄道輸送におけるバックアップ体制を強化していく。
（2023年12月21日号）