【トラック輸送】全流協が25ｍダブル連結トラック共同利用の検討開始

特積み業界で25ｍダブル連結トラック（スーパー・フルトレーラ25、ＳＦ25）の共同利用に向けた本格的な検討が始まった。全国物流ネットワーク協会（瀬戸薫会長）は４日、「ＳＦ25の共同利用を考える研究会」の初会合をヤマト銀座ビル（東京都中央区）で開き、今年１年を掛けて25ｍダブル連結トラックの導入と共同利用に向けた調査・研究に注力することを確認した。同車両は10ｔトラック２台分の貨物が輸送でき、幹線輸送などにおける生産性向上への効果が期待されている。ダブル連結トラックの全長は現行制度では21ｍまでとされているが、国土交通省では２０１８年度をメドに上限を25ｍに緩和する方針にある。

後部トレーラを他社にレンタルできれば…

研究会は全流協の物流開発委員会（勝又長博委員長・中越運送常務）の下に設置され、座長にはヤマト運輸の森日出男専務が就任。委員には協会会員10社から10人が着任し、４日の初会合ではオブザーバー１社１人と、国土交通省自動車局貨物課、道路局企画課、総合政策局物流政策課からの４人も参加した。当日は、国交省の実証実験として新東名高速道路で実施しているヤマト運輸の21ｍダブル連結トラック輸送について経過報告があった後、各社の東名大幹線輸送の現状や、今後の展開について活発な意見交換が行われた。次回会合は11月を予定する。

25ｍダブル連結トラックの共同利用に向けては、今年５月の総会後懇親会で瀬戸会長が「（ダブル連結トラックを）私は勝手にスーパー・フルトレーラ（ＳＦ）と呼んでいるが、ＳＦ25では後部のトレーラを通常のトラクタで牽引できるため、高速道路を下りる際などに切り離して別々に牽引することが可能になる。通常の連結トラックでは前後とも同じ会社のトレーラだが、ＳＦ25は他社のトレーラも牽引できるようになり、仮に後部のトレーラをレンタル形式にできれば、大きな設備投資をかけずに皆が気軽で安価に使える幹線運行の仕組みが実現できる」と構想を説明していた。その後、７月に研究会の設立準備会を開き、発足の背景や目的、研究会の名称、座長選任、運営予定を確認した上で今回の初会合に至った。

25ｍダブル連結トラックの実験時期は未定

ダブル連結トラックは13年11月から全長21ｍの車両が全国を走行可能になり、日本梱包運輸倉庫が他社に先駆ける形で14年から21ｍダブル連結トラックを導入し、16年度には１００台の配備を完了。ヤマト運輸でも16年11月に新規格のバン型セミトレーラ（連結全長17・５ｍ）２台と同フルトレーラ（21ｍ）２台の採用を発表し、幹線輸送の効率化に用いている。

国交省では、車両全長をさらに25ｍまで緩和する検討が進められ、その実現に向けて昨年11月からは21ｍダブル連結トラックの輸送実験が新東名で開始された。ヤマト運輸のほか、日本梱包運輸倉庫と福山通運が参加し、同車両では大型車両と比べてドライバー数を半減できる上、ＣＯ２排出量も約３割削減できるとのデータが算出されている。

一方、今年秋には25ｍダブル連結トラックの実証実験も行う方針だったが、参加企業にメドがつかないことなどを理由に実施時期は現時点で未定となっている。
（2017年９月12日号）