スズキ、鉄道輸送用31ftコンテナを新たに導入

スズキ（本社・浜松市南区、鈴木俊宏社長）は６日、部品・用品の輸送におけるＣＯ２排出量を削減するため、鉄道輸送用31ftコンテナ（写真）を新たに導入したと発表した。コンテナはスズキが所有し、スズキ部品センター福岡向けの輸送に利用する。同社では、「２０５０年でのカーボンニュートラル実現を目指し、モーダルシフトを推進することで、ＣＯ２排出量を削減していく」としている。

従来、スズキ部品センター福岡への部品・用品の輸送は大型トラックや鉄道輸送用12ftコンテナで行っていた。大型トラック輸送は鉄道輸送と比べてＣＯ２排出量が多いこと、鉄道輸送用12ftコンテナは大型トラックに比べて積載量が少ないなどが課題となっていた。
今回、鉄道輸送用31ftコンテナを導入することで、鉄道輸送を定常化するとともに積載量を確保し、大型トラック輸送と比較してＣＯ２排出量を約80％削減できる。

なお、スズキは２０２２年12月にスズキ部品センター苫小牧を新設し稼働開始。従来の北海道への部品・用品の輸送を見直し、部品工場（静岡県湖西市）から苫小牧への輸送距離の約８割を海上輸送とすることで、ＣＯ２排出量を約73％削減している。

スズキ部品センターは、スズキ四輪車の純正部品・用品の供給を行うスズキが管理・運営する広域部品センターという位置づけで、現在日本全国６ヵ所にあり、そこから各都道府県の代理店・販売店へ素早く部品・用品を供給。即納性を強化することで顧客満足度の向上を図るとともに、代理店・販売店でのサービス業務の効率化を図っている。
（2023年4月11日号）