内航コンテナ船へモーダルシフトを実現＝三井化学／旭化成／山九
三井化学（本社・東京都港区、橋本修社長）と旭化成（本社・東京都千代田区、小堀秀毅社長）は、山九（本社・東京都中央区、中村公大社長）の定期内航コンテナ船を活用した千葉～広島～山口間のモーダルシフトとコンテナのラウンドユースを実現した。それぞれがトラックで陸送するのと比べＣＯ２を約６割、ドライバーの拘束時間を約８割削減し、物流の持続可能性に寄与する取り組みとして注目される。慢性的なドライバー不足や労働時間の規制強化を背景に、化学メーカーにとって物流は“競争領域”から“協調領域”に変化しつつあり、企業の垣根を超えた物流ネットワーク再構築の動きが高まりつつある。
長距離輸送、トラックに代わるモードを模索
三井化学は、市原工場（千葉県市原市）と岩国大竹工場（山口県和木町）間で製品の工場間輸送が発生している。鉄道や船舶輸送のほかトラックも併用しているが、幹線輸送の見直しにあたり、「自社単独の取り組みでは限界があり、他社との協業による解決策を模索していた」（物流部企画管理グループの中嶋嘉代主席部員）。
一方、旭化成では従来、千葉工場（千葉県袖ケ浦市）で生産された製品を広島県東広島市のユーザーにトラックで輸送。長距離輸送におけるコンプライアンス遵守やドライバー不足により、車両を手配しにくくなり、納期にも影響を及ぼす懸念がでてきたことから、トラックに代わる輸送モードの検討を続けてきた。
旭化成の購買・物流統括部物流第二部第一グループの東野賢治課長代理によると、「当初、鉄道輸送にも取り組んだ」が、リードタイムが延びてしまうことに加え、自然災害時の輸送障害が課題として浮上。そうした中、三井化学から同社の物流パートナーである山九の内航コンテナ船を活用した新たな輸送スキームの提案があった。
内航コンテナ船を活用した新たなスキーム構築
山九では４９９総トン型内航コンテナ船を、西は徳山、岩国、東は川崎、船橋、千葉の５つの港に週１便で運航している。積載貨物は化学品が主体で、三井化学岩国大竹工場の製品などを含む西から東への“上り”の荷物と、東から西への“下り”の荷物の比率（重量ベース）が４対１とアンバランスが課題となっていた。
三井化学と旭化成は従来から物流に関する意見交換を行っており、山九は三井化学の紹介を受け、旭化成に対し、千葉工場から広島向けに内航コンテナ船の活用を提案。旭化成では、自社の物流パートナーとも調整を行い、新たな輸送スキーム構築を目指すこととした。
具体的には、三井化学の岩国大竹工場で樹脂を積んだコンテナを、岩国港から千葉港へ内航コンテナ船で輸送し、千葉港から同社市原工場に陸送で届ける。空コンテナは千葉港に戻し、旭化成の千葉工場の出荷のタイミングに合わせて配送。旭化成の製品を積んだコンテナを千葉港から岩国港へ輸送し、東広島のユーザーのＳＰに配送するスキームだ。
サイドオープン型の専用コンテナを用意、養生も
内航コンテナ船へのモーダルシフトにあたっては、山九が専用コンテナ２基を用意。サイドオープン型のハイキューブ（背高）コンテナ（20ft）で、バンスロープやプラットフォームがなくても倉庫での積み降ろしができるため、倉庫の選択肢が広がり、積み降ろし作業の安全性と効率性が向上した。
輸送品質を高めるため、コンテナ内部の養生も行った。山九ビジネス・ソリューション事業本部化学事業部化学事業統括部３ＰＬ管理グループの佐藤等郁氏によると、「コンテナ内部の突起で外装のこすれが発生する恐れがあるため、プラスチック板の養生を使って固定し、製品を保護した」。
旭化成の東野氏は「千葉工場から広島向けの輸送で困っていた時に、新しい輸送スキームを提案いただき、非常に助かった。競合メーカーでもある三井化学様と物流面での協業が実現したことで、他メーカーとの取り組みに広げるきっかけにもなる」と話す。他の製品でも山九の輸送ネットワークを活用する計画も進めているという。
三井化学の中嶋氏は「化学品には危険物や毒劇物が含まれており、物流の持続性に対する危機感は（他の商材の荷主に比べ）強い。物流環境が厳しくなる中で、荷主同士の協業は必要不可欠となる」と強調。旭化成とのコンテナラウンドユースにより山九の内航コンテナ船の東西の荷物のインバランスが緩和し、「安定的な輸送に寄与できる」と話す。
今回、山九が取り扱う貨物は両社合わせて１６０ｔとそれほど多くはないが、東西有数のコンビナート間で物流の協業を実現したモデルケースとなる。従来のトラックによる輸送と比べＣＯ２を64％、ドライバーの拘束時間を81％削減したことが評価され、日本物流団体連合会の「第22回物流環境大賞」では３社合同で「特別賞」を受賞した。
化学メーカーは生産の集約が進み、ユーザーへの輸送距離が長くなる傾向がある。一方、ユーザーも集約され、納品先が共通するケースも増えてくる。ドライバーに時間外労働の上限規制が適用される「２０２４年問題」を控え、化学メーカーで輸送モードの見直しや物流の共同化など供給網の再編が加速する可能性がある。
（2021年9月30日号）