丸全昭和運輸が中ロット貨物の混載便を強化

丸全昭和運輸（本社・横浜市中区、浅井俊之社長）では、東名大の幹線輸送と二次配送をつなぐ中ロット（２００㎏～２０００㎏）貨物の混載便を強化する。現在、東京・埼玉・千葉・神奈川の１都３県の全域でトライアル配送を実施しており、配達エリアを順次拡大。拠点体制を整えたうえで、危険物、毒劇物の取り扱いも計画している。

同社の輸送サービスは従来貸し切り便が主体だったが、３ＰＬ事業でターゲットに据える化学品分野では、路線便の引き受け制限が近年顕著になっていることから、中ロット貨物をターゲットとした東名大幹線便・二次配送ネットワークを構築。昨年11月からサービスを開始した。

ターミナル（ＴＣ）拠点は関東が２ヵ所（東京営業所、東名横浜物流センター）、中部が１ヵ所（東海倉庫）、関西が３ヵ所（特殊輸送関西物流センター、堺物流センター、播磨危険物倉庫）で、一貫した自営体制のもと、一部の拠点を除き集荷配達（20～30㎞圏内）を実現する。

既存顧客である化学品メーカーの貨物などを対象に、現在、関西→関東へ２便、東海→関東へ１便、関東→東海へ１便、関東→関西へ１便の計５便が「東名大幹線便」として毎日運行。オーダー締め切りは出荷前日16時で、出荷当日の14時までに集荷し、翌朝に各ＴＣに到着。ＴＣ到着日の16時までに配達が完了する。

原則としてパレタイズされた貨物を扱い、ドラム、ＩＢＣ（中容量容器）、フレコンバッグ、紙袋など多様な化学品の荷姿に対応。路線便よりも積み替え回数を少なくできるため、物流品質が向上し、自社で管理するため残貨のリスクを減らせる。今後、貨物のトレース情報を顧客に提供するシステムも整備する予定だ。
丸全昭和運輸では危険物倉庫の拡充を進めており、４月には輸出梱包センター（横浜市金沢区）で危険物倉庫（１４５㎡）が竣工予定。今後も東北、関東、関西、中部等で危険物倉庫の計画・構想があり、これらの拠点も活用しながら東名大幹線便・二次配送ネットワークの対象を危険物や毒劇物に広げていく。
（2020年4月23日号）